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講座・研修

令和8年度　とやま介護テクノロジー普及・推進センター研修一覧
ねらい
介護現場で実際に使用する介護ロボット等を体験し、理解・関心を深めます （要項をご覧ください）
日程
4月～3月
対象者
一般県民、小中高生
定員
16名
締切日
予定回数に達し次第、受付終了
要項
ねらい
介護現場で実際に使用する介護ロボット等について簡単な基本講義と体験を実施し、理解促進と現場での導入活用に向けた不安払拭を図ります
日程
4月～3月
対象者
介護福祉士養成校学生、施設職員、専門職
定員
16名
締切日
予定回数に達し次第、受付終了
要項
ねらい
自事業所の生産性向上における課題を見える化し、課題解決に資する取組み（テクノロジー）を整理します。
日程
調整中
対象者
介護サービス事業所施設長・職員等
定員
30名
ねらい
介護テクノロジー等導入の取組みにおける現在の状況や課題を整理し、活用に向けた取組みを整理します。
日程
調整中
対象者
介護サービス事業所施設長・職員等
定員
30名
ねらい
福祉施設におけるICT導入の基礎的なポイント、ITリテラシー等を学び今後の活用につなげます。
日程
調整中
対象者
介護サービス事業所施設長・職員等
定員
60名
ねらい
介護現場における生産性向上に関する基本的な考え方や国・県の施策・制度について理解を深めるとともに、介護テクノロジーの活用を含めた具体的な取組みにつなげます。
日程
7月16日(木)
対象者
介護サービス事業所施設長・職員等
定員
100名
ねらい
介護現場の生産性向上について、県内先進事業所による取組み紹介や施設見学、参加者同士の意見交換の場を設けることで、生産性向上についてのイメージを広げ、取り組むきっかけにします。
日程
調整中
対象者
県内事業所・施設職員（特に経営層・生産性向上に取り組む委員会メンバー）、実施圏域の保険者や市町村担当者
定員
15名×4回
ねらい
介護職員の負担軽減を図るため介護テクノロジー等を適切に活用し、介護職員・利用者双方にとって安全・安楽な介護方法を分野別に習得します。
日程
①口腔ケアコース：5月20日(水)
②移乗コース：6月8日(月)
③嚥下・食事コース：7月28日(火)
④排泄コース：8月24日(月)
対象者
福祉施設・事業所等に従事する職務経験3年未満の職員を中心とする介護従事者
定員
各コース30名
締切日
口腔ケアコース：4月20日(月)
それ以外のコース：４月28日(火)
要項
申込フォーム
ねらい
指導的立場にある介護職員等がより専門的な知識・技術を習得し、介護技術の向上を図ります。
日程
10月30日(金)・10月31日(土)
対象者
介護施設・居宅介護支援事業所に7～10年勤務する介護・看護職で現在指導的立場にある者
定員
30名
ねらい
指導的立場にある介護職員等がより専門的な知識・技術を習得し、介護技術の向上を図ります。
日程
10月15日(木)
対象者
介護施設・居宅介護支援事業所に7～10年勤務する介護・看護職で現在指導的立場にある者
定員
30名
ねらい
介護テクノロジー等を適切に活用し、負担の少ない介護を学ぶとともに、介護職員の腰痛予防意識の定着及び職場環境改善を図ります
日程
Aコース：5月26日(火)、27日(水)
Bコース：6月9日(火)、10日(水)
対象者
施設経営者及び管理者、施設内で腰痛予防又は職場環境改善推進リーダーの役割が期待される職員、専門職等
定員
30名×2回
締切日
4月22日(水)
要項
申込フォーム
ねらい
介護テクノロジー等を適切に活用し、負担の少ない介護を学ぶとともに、介護職員の腰痛予防意識の定着及び職場環境改善を図ります。
日程
①基礎編：6月22日(月)・7月6日(月)・13日(月)
②フォローアップ編：9月7日(月)
対象者
施設経営者及び管理者、施設内で腰痛予防又は職場環境改善推進リーダーの役割が期待される職員、専門職等
定員
35名
締切日
5月7日(木)
要項
申込フォーム
ねらい
介護職員等の身体的負担軽減や腰痛予防対策等の推進を目的に、リフト等の介護テクノロジーの導入・活用を図り、指導的役割を担う人材を養成します。
日程
Ａコース：９月15日(火)・16日(水)
Ｂコース：9月15日(火)・17日(木)
対象者
施設職員又は事業主、福祉用具関連事業者
定員
30名×2回
要項
申込フォーム
ねらい
介護現場等で適正に介護テクノロジー等が利用促進されるよう、これらの選定・適合についての知識を習得し、総合的な生活支援を行うための専門的知識を有する人材を育成します。
日程
E₋ラーニング：8月3日(月)～10月2日(金)
集合講習：10月13日(火)～11月20日(金)
対象者
介護支援専門員、地域包括支援センター職員、生活相談員、施設職員、在宅職員、その他介護テクノロジーに関する相談対応が求められる者（一般県民含む）
定員
30名